リオ五輪体操女子代表の宮川紗江選手に対する速見佑斗コーチのパワハラとその処分に端を発した体操におけるパワハラ問題は、塚原千恵子女子強化本部長に対するパワハラの告発という展開となり混沌としています。今年に入ってレスリングでの栄強化本部長のパワハラ、ボクシング協会の助成金不正流用など多くの団体で問題が噴出しています。なぜこのタイミングで多くの問題が表面化してしまったのか考えてみました。第一に個人の発信力が高くなり告発が容易になったり、いくつかの競技での告発が続いた流れがあります。これまで閉ざされていた各競技団体に対するオープン化の流れと言えます。青山学院大学陸上部の原晋監督は「体操協会だけじゃなくてスポーツ協会の構造的な問題だと思いますね。今回は体操協会ですけども、あらゆる協会に共通して言える構造的な問題ですね」とテレビでコメントしていました。現在の一連の告発は、各団体がかねてから抱えていた組織の文化的な問題が表面化したものと言えます。
そもそも、体操の塚原夫妻やボクシングの山根前会長が団体を代表するような立場に何故なれたのかが疑問を感じます。競技者や指導者として実績があったとしても団体の代表となると組織運営力が欠かせませんが、報道によって知るそれぞれの問題や、各人の行動、発言から見てもふさわしいとは言い難いと感じます。これは各団体が組織として未熟な状態、共同体の状態であったため代表を選ぶ時にも倫理観をはじめ組織運営能力を重視するのではなく、人脈、声の大きさ、選手としての実績などで選ばれたためだと思われます。
会社の組織は段階を経て成熟していきます。まずは起業家が事業を起こす起業の段階。この時期に仕事がお客様から評価されると、一人では賄いきれず、数名の仲間を募ります。これが共同体の段階です。共同体では起業家が仲間に直接コミュニケーション取ることで効率の良い組織運営が可能になります。さらに事業が拡大すると多くの人を募ります。この段階では起業家は全員と直接コミュニケーションをとることが困難となり、組織のルールが整備されます。組織のルールが整備され起業家とのコミュニケーションが希薄になっていくと、ルールが優位になり官僚化の問題が発生し、組織が硬直化します。そこで自律的な組織運営をするためのルールをスリム化し官僚化を防いで組織の成長を継続します。
8月23日にスポーツ庁が提出した来年度予算案の概算要求では110億円でした。オリンピックの強化費は2008年の北京オリンピックが27億円でしたので大幅な増額です。一連の問題は、助成金、ナショナルトレーニングセンターに関するものでした。倫理観が乏しく未熟な組織に膨大な資金が流れ込んだ結果、権力の乱用、暴走となり今回の騒動につながったのだと思います。各競技団体が国内唯一の組織であり、それぞれ多くの競技者を抱えている点、公的な資金である点を考えると一組織の問題とは言えません。資金の供給元であるスポーツ庁が責任を持って資金、権力の運営を監視するべきですし、我々が大いに関心を持つことで各競技団体が成熟したオープンでフェアな組織に成熟できるよう後押しできます。2020年の東京オリンピックでは価値のあるメダルを多く輩出し、メダリスト達がメダルを取得した瞬間だけでなく、その後も社会に良い影響を与えていくよう期待しています。
