楽天Edy、suicaといった電子マネーをスマートフォンのおサイフケータイで長い間使用しています。クレジットカードと紐づけているのでキャッシュレスということになるため、小銭を出す手間がなく重宝しています。最近東京本社の近くにマンションが建ち一階にイオンが開店しました。イオンでは楽天Edyが使えず小銭が必要となり不便をしていました。イオンで使える電子マネーはWAONなど複数ありますが、これらを使うためには新しくクレジットカードを作ったり手続きが必要でした。６年ぶりに機種変更をしたところandroidのバージョンも上がりGooglePayが使用できるようになりました。調べたところLINEPayに銀行口座を登録した上でバーチャルカードを作り、このバーチャルカードをGooglePay上でQUICPayに紐づければキャッシュレス化が可能ということでした。今はQUICPayを活用しています。GWに都内に出かけたときQUICPayを使用しようとしたところ、エラーとなってしまい色々試してみましたが、後ろに人が並び始めてしまったので現金で支払いをしました。人が多く集まる場所だったせいか、４Ｇ通信が不安定になっていたのが原因でした。通信が途切れてしまうとスマートフォンの中からLINEPayの残高が認識できなくなってしまいます。昨年の12月にはソフトバンクの大規模な通信障害が発生し多くの人がＱＲコード決済ができなかったそうです。現時点でほとんどのＱＲコード決済は通信が途切れると決済できないようです。おサイフケータイはfelicaのicチップ内に残金データが保存されているので通信が途絶えても決済が可能です。電子マネーはプリペイド型の楽天Edy、nanaco、suica、WAONやポストペイ型のiD、QUICPayがあります。最近になってＱＲコード決済の～Payが多数出てきました。キャリアやインターネット関係の会社が提供するPayPay、LINEPay、楽天ペイ、Origami Pay、d払い、Pring(プリン）、pixivPAY（ピクシブペイ）、Alipay（アリペイ）、メルペイ、auPAYなどがあります。また、GMO PaymentGatewayは「銀行Pay」というサービスを１１行に提供しています。ゆうちょ銀行はゆうちょPay、北陸銀行はほくほくPayといった名前で自行のサービスとして提供しています。日本電子決済推進機構（J-Debit）は新たなスマホ決済サービス「BankPay」を今年の秋に開始します。メガバンクや地方銀行など最大1000以上の銀行が、2019年秋から順次対応する予定とのことです。乱立し混沌とした状態になっていることが分かります。
政府は2017年に「未来投資戦略2017－Society5.0の実現に向けた改革」のなかで現在20％程度となっているキャッシュレス決済比率を2027年6月までに、40％程度とすることを目指すとしています。経済産業省は2018年に大阪・関西万博（2025年）に向けて、「未来投資戦略2017」で設定したキャッシュレス決済比率40％の目標を２年前倒しました。また、この秋に予定されている消費税増税に合わせてキャッシュレス・消費者還元事業（ポイント還元事業）が予定されています。これは2019年10月から９ヵ月間中小・小規模事業者でキャッシュレス決済を行うと5％がポイントとして還元される事業です。このように政府としても取り扱うコストが大きい現金決済を減らしてキャッシュレス化を進めていく予定です。
金融庁が３メガ銀行に給与振込口座を持つ会社員らのお金の流れを調べたところ家賃、ローン、クレジットカード代金などの口座振替や振り込みが54％を占め、現金の引き出しは45％にとどまるとのことでした。一部の人たちはキャッシュレス決済比率は50％を超えていると言えます。
秋の消費者還元事業もありますが、社会全体としてキャッシュレス化が進んで行きますので積極的に情報を入手し、自分に合ったキャッシュレス決済を使いこなすようにしていきたいと思います。
